一級建築士の過去問 令和4年(2022年) 学科4(構造) 問8
この過去問の解説 (3件)
この問題は、積雪荷重に関する問題です。
積雪荷重については、建築基準法施行令の内容をしっかり理解しておきましょう。
正しいです。
令第86条第5項に規定されています。
正しいです。
令第86条第7項に規定されています。
正しいです。
①多雪区域以外で、かつ、垂直荷重15cm以上の区域にある建築物
②屋根重量が軽い建築物
③緩勾配屋根である建築物
④棟から軒までの長さが10m以上の建築物の4条件に該当するもの
は、積雪荷重に割増係数を乗じることが求められます。
誤りです。
多雪区域は、垂直荷重が1m以上の区域、又は、積雪の初終間日数の平均値が30日以上の区域のどちらかに該当する区域です。
積雪荷重に関する問題です。
積雪荷重については、建築基準法施行令の内容をしっかり理解しておくことが、この問題を解くポイントです。
正しいです。
令第86条第5項により、設問の通りです。
正しいです。
令第86条第7項により、設問の通りです。
正しいです。
下記の内容に該当するものは、積雪荷重に割増係数を乗じることが求められます。
・多雪区域以外で、かつ、垂直荷重15cm以上の区域にある建築物
・屋根重量が軽い建築物
・緩勾配屋根である建築物
・棟から軒までの長さが10m以上の建築物
誤りです。
多雪区域とは、垂直荷重が1m以上の区域、又は積雪の初終間日数の平均値が30日以上の区域のどちらかに該当する区域です。
設問は、「積雪の初終間日数の平年値が30日以上の区域」のため、多雪区域となります。
積雪荷重に関する問題です。
正しいです。
令第86条第5項により
屋根面における積雪量が不均等となるそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければなりません。
正しいです。
令第86条第7項により
雪下ろしを行う慣習のある地方においては、その地方における垂直積雪量が1mを超える場合において、垂直積雪量を1mまで減らして積雪荷重を計算した建築物については、その出入口、主要な居室又はその他の見やすい場所に、その軽減の実況その他必要な事項を表示しなければなりません。
正しいです。
積雪荷重に割増係数を乗じることが求められる条件は、以下の場合です。
・多雪区域以外 かつ 垂直荷重15cm以上の区域にある建築物
・屋根重量が軽い建築物
・緩勾配屋根である建築物
・棟から軒までの長さが10m以上の建築物
誤りです。
多雪区域とは、以下のいずれかに該当する場合をいいます。
・垂直荷重が1m以上の区域
・積雪の初終間日数の平均値が30日以上の区域
積雪荷重は、建築基準法施行令の内容と合わせて学習しましょう。
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