大学入学共通テスト(地理歴史) 過去問
令和4年度(2022年度)追・再試験
問74 (地理B(第2問) 問3)

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問題

大学入学共通テスト(地理歴史)試験 令和4年度(2022年度)追・再試験 問74(地理B(第2問) 問3) (訂正依頼・報告はこちら)

ゲンさんたちは、地理の授業で製造業のグローバル化について探究した。ゲンさんたちが探究したことに関する次の問いに答えよ。

ゲンさんたちは、製造業の生産拠点が国境を越えて広がっていることを知り、日本企業がどのような対応をとってきたのかを非製造業と対比しながら調べた。次の表は、いくつかの国における2000年と2019年の日本企業の海外現地法人に占める製造業と非製造業の割合を示したものであり、サとシは製造業と非製造業のいずれか、DとEはアメリカ合衆国とベトナムのいずれかである。製造業とアメリカ合衆国との正しい組合せを、後の選択肢のうちから一つ選べ。
問題文の画像
  • 製造業:サ  アメリカ合衆国:D
  • 製造業:サ  アメリカ合衆国:E
  • 製造業:シ  アメリカ合衆国:D
  • 製造業:シ  アメリカ合衆国:E

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この過去問の解説 (1件)

01

図表の数値を比べると、サは割合が減っている側、シは増えている側という関係になっており、サが製造業、シが非製造業に当たります。

製造業比率が低く、しかも2000年から2019年にかけてさらに下がっているのはEなので、Eがアメリカ合衆国と考えられます。

 

したがって、正しい組合せは
製造業:サ  アメリカ合衆国:E
です。

 

 

「製造業:サ」
・サの列はD・E・シンガポールの3行すべてで2000年より2019年の値が小さくなっています。

これは製造業の比率が年々下がり、代わりに非製造業が増えたことを示します。
・逆にシの列は3行とも数値が上昇しており、こちらは非製造業に当たります。

 

「アメリカ合衆国:E」
・Eの製造業比率は2000年44.5%→2019年35.7%と4割を切っています。

日本企業の米国現地法人は自動車などの工場もあるものの、小売り・金融・ITなどサービス系が多く、製造業の比率が低い国の特徴に合います。
・Dは2000年73.7%→2019年57.8%で依然として過半数が製造業です。

新興工業国ベトナムでは日本企業の進出の大部分が製造業なので、より高いDがベトナムと見るのが自然です。

 

 

選択肢1. 製造業:サ  アメリカ合衆国:D

誤りです。

選択肢2. 製造業:サ  アメリカ合衆国:E

正しいです。

選択肢3. 製造業:シ  アメリカ合衆国:D

誤りです。

選択肢4. 製造業:シ  アメリカ合衆国:E

誤りです。

まとめ

・サ=製造業、シ=非製造業 数値が下がるか上がるかで簡単に判別できます。

・E=アメリカ合衆国 米国はサービス関連の進出が多く、製造業の構成比が3~4割台にとどまるのが特徴です。


この二つを合わせると、表の動きと国の産業構造がうまく対応することがわかります。

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