大学入学共通テスト(地理歴史) 過去問
令和4年度(2022年度)追・再試験
問74 (地理B(第2問) 問3)
問題文
ゲンさんたちは、製造業の生産拠点が国境を越えて広がっていることを知り、日本企業がどのような対応をとってきたのかを非製造業と対比しながら調べた。次の表は、いくつかの国における2000年と2019年の日本企業の海外現地法人に占める製造業と非製造業の割合を示したものであり、サとシは製造業と非製造業のいずれか、DとEはアメリカ合衆国とベトナムのいずれかである。製造業とアメリカ合衆国との正しい組合せを、後の選択肢のうちから一つ選べ。

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問題
大学入学共通テスト(地理歴史)試験 令和4年度(2022年度)追・再試験 問74(地理B(第2問) 問3) (訂正依頼・報告はこちら)
ゲンさんたちは、製造業の生産拠点が国境を越えて広がっていることを知り、日本企業がどのような対応をとってきたのかを非製造業と対比しながら調べた。次の表は、いくつかの国における2000年と2019年の日本企業の海外現地法人に占める製造業と非製造業の割合を示したものであり、サとシは製造業と非製造業のいずれか、DとEはアメリカ合衆国とベトナムのいずれかである。製造業とアメリカ合衆国との正しい組合せを、後の選択肢のうちから一つ選べ。

- 製造業:サ アメリカ合衆国:D
- 製造業:サ アメリカ合衆国:E
- 製造業:シ アメリカ合衆国:D
- 製造業:シ アメリカ合衆国:E
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この過去問の解説 (3件)
01
① 製造業(サ)か非製造業(シ)か
サ(製造業)は全体的に割合が減少傾向
D:73.7% → 57.8%
E:44.5% → 35.7%
シンガポール:38.9% → 16.8%
シ(非製造業)は増加傾向
D:26.3% → 42.2%
E:55.5% → 64.3%
シンガポール:61.1% → 83.2%
→ よって、「サ=製造業、シ=非製造業」と判断できます。
② アメリカ合衆国とベトナムはどちらか?
Dは、サ(製造業)の比率が高く、近年は減少している → 典型的な先進国の動き→ アメリカ合衆国の特徴に合致しています。
Eは、シ(非製造業)の比率が高く、サ(製造業)は比較的低水準 → 新興国の傾向→ ベトナムに対応しています。
不適切です。
適切です。
不適切です。
不適切です。
覚えておくポイント
製造業の拠点は新興国(ベトナムなど)へ移転傾向があります。
非製造業(小売・サービスなど)は、先進国(アメリカなど)で拡大傾向です。製造業=サ、非製造業=シ として全体の動きを見ると判断しやすいです。
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02
サとシの業種、DとEの国名の組み合わせを選ぶ出題です。まずは「製造業」と「非製造業」の業種を考えることから始めます。
「製造業」は第2次産業ですが、「非製造業」はアメリカやシンガポールといった国名が提示されているので第3次産業を考えるのが適切です。第3次産業は先進国、1人あたりのGNIが高い国が該当します。シンガポールが示されているので、この国を例に考えてみます。シンガポールは1人あたりのGNIが高いものの、国内人口規模が少なく、市場が小さいのでGNIの数値は低く出る傾向にあります。国内市場が狭いので、製造業には適していません。また中継貿易が発達した国なので、第3次産業が発達しています。サが製造業、シが非製造業が該当します。
次に国名の組み合わせです。ベトナムは1人あたりのGNIが低い国であり、安価な人件費を目的として製造業が発展しています。特に衣類の輸出が多く発展していて、「履物」はベトナムの特徴的な輸出品です。一方でアメリカはシンガポールと共通して1人あたりのHNIが高く、国内の産業は第3次産業中心です。Dはベトナム、Eはアメリカ合衆国です。
不適です。
適切です。
不適です。
不適です。
この問題はサとシ、DとEといった「4つの組み合わせ」を適切に選ぶことが重要となります。センター試験後半からこの出題方式は増え始めており、共通テストでも出題が見られます。正しく、組み合わせを選べるように多角的に地理学習を進めていきましょう。
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03
図表の数値を比べると、サは割合が減っている側、シは増えている側という関係になっており、サが製造業、シが非製造業に当たります。
製造業比率が低く、しかも2000年から2019年にかけてさらに下がっているのはEなので、Eがアメリカ合衆国と考えられます。
したがって、正しい組合せは
製造業:サ アメリカ合衆国:E
です。
「製造業:サ」
・サの列はD・E・シンガポールの3行すべてで2000年より2019年の値が小さくなっています。
これは製造業の比率が年々下がり、代わりに非製造業が増えたことを示します。
・逆にシの列は3行とも数値が上昇しており、こちらは非製造業に当たります。
「アメリカ合衆国:E」
・Eの製造業比率は2000年44.5%→2019年35.7%と4割を切っています。
日本企業の米国現地法人は自動車などの工場もあるものの、小売り・金融・ITなどサービス系が多く、製造業の比率が低い国の特徴に合います。
・Dは2000年73.7%→2019年57.8%で依然として過半数が製造業です。
新興工業国ベトナムでは日本企業の進出の大部分が製造業なので、より高いDがベトナムと見るのが自然です。
誤りです。
正しいです。
誤りです。
誤りです。
・サ=製造業、シ=非製造業 数値が下がるか上がるかで簡単に判別できます。
・E=アメリカ合衆国 米国はサービス関連の進出が多く、製造業の構成比が3~4割台にとどまるのが特徴です。
この二つを合わせると、表の動きと国の産業構造がうまく対応することがわかります。
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