正答は1です。
〈田中ビネー知能検査〉
対象年齢は2歳から成人です。
検査は、2〜13歳と成人級（14歳以上）に分かれており、全113問の問題で構成されています。
結果の算出方法は、2〜13歳までは精神年齢を算出し、知能指数（IQ）で示します。知能指数の計算式は以下の通りです。
知能指数（IQ）＝ 精神年齢 ÷ 生活年齢（実年齢）×100
IQの平均値は100、標準偏差は15です。
成人（14歳以上）は精神年齢を算出せず、偏差知能指数（DIQ）を使用します。
知能をより詳しく領域ごとに分けて評価する領域別評価（結晶性領域、流動性領域、記憶領域、論理推理領域の4領域）によって、領域別DIQと総合DIQを算出し、プロフィールなどで特徴を示します。
〈Vineland-Ⅱ （適応行動尺度 第2版）〉
対象年齢は0歳〜92歳で、全般的な適応行動をアセスメントする心理検査です。
対象者の様子をよく知る保護者や近親者などに半構造化面接を行います。
2つの構成に分けられており、 一つは個人の適応行動のレベルを領域ごとに測定する 「適応行動評価」、もう一つは、個人の社会生活に関して問題となるような行動を測定する 「不適応行動評価」です。それぞれがより詳細な領域によって構成されています。
「適応行動評価」 では、「コミュニケー ション」「日常生活スキル」「社会性」「運動 スキル」 の各領域と、それらを総合した「適応行動総合点」（ともに平均100、標準偏差15の標準得点）によって、対象者の適応行動の全体的な発達水準が分かります。
また、各領域を構成する下位領域では、 v 評価点と呼ばれる標準スコア（平均15，標準偏差3の標準得点）が算出され、領域内における発達の凹凸が分かります。
「不適応行動評価」 では、「内在化問題」「外在化問題」 およびそれらを総合した 「不適応行動指標」 でそれぞれ v 評価点が得られます。
「知的能力障害」とは、知的障害や精神遅滞のDSM-5における名称です。
DSM-5（2013）では、「知的能力障害は発達期における知的機能と適応機能両面の欠陥を含む障害」と診断基準が変更されました。
そのため、知能指数（IQ）70以下（標準偏差2つ分以下）というだけでなく、適応行動の面からも困難が認められる場合に「知的能力障害」と診断されるよう変更されました。
1 ．Aは田中ビネー知能検査ではIQ69と70以下である為、軽度知的障害に該当する水準です。
そして、適応行動をアセスメントするVineland-Ⅱでは、各下位領域のv評価点は9〜11と平均15より−2SDないしは−1SDに位置する低い得点となっています。
よって、選択肢1がAの評価として適切だと判断できます。
2 ．適応行動をアセスメントするVineland-Ⅱでは、評価点は9〜11と平均15より−2SDないしは−1SD低い得点となっており、平均的ではありません。
よって、選択肢2は、不適切です。
3 ．学習障害の定義は以下の通りです。
・基本的には全般的な知的発達に遅れはない。
・聞く、話す、読む、書く、計算するまたは推論する能力のうち、特定のものの習得と使用に著しい困難を示す。
・その原因として、中枢神経系に何らかの機能障害があると推定されるが、視覚障害、聴覚障害、知的障害、情緒障害などの障害や、環境的な要因が直接の原因となるものではない。
Aは田中ビネー知能検査ではIQ69と知的機能の低さが示されており、知的発達に遅れはないとする学習障害には当てはまりません。
よって、選択肢3は、不適切です。
4 ．知的機能が低くても、その子に合った適切な指導で学習ができる場合は多々あります。
しかし、田中ビネー知能検査ではIQ69と知的機能の低さが客観的な数値として示されている為、Aが「授業についていけない」ことを「学校の教授法に問題がある可能性」と判断するのには無理があるでしょう。
よって、選択肢4は、不適切です。
