公認心理師 過去問
第5回（2022年）
問15 (午前 問15)

1. 保護者をはじめ親族に、児童の生活や家庭での様子など聞いて、アセスメントする際の材料にします。

1. ADHDの特性は、乳児期よりも児童期に顕在化しやすいと言われています。

1. ADHDを含め発達障害の児童は粗大運動や微細運動に問題を抱えやすいと言われていますが、「決め手」とはなりません。

1. 家庭内の様子を聞くことは大事ですが、家庭外での適応、不適応を把握することが大切です。

1. ADHDは、児童期、「集団に適応しにくい」という形であらわれやすいので、これが正解です。

誤りです。児童がADHDでなく、親や家族の影響によって類似した特徴を示している場合を考慮するために重要と判断できます。

誤りです。診断基準によると、ADHDは家庭と学校など2つ以上の状況において判断する必要があり、1歳前後では家庭以外の社会を経験する機会はほとんど無いためその行動特性は障害の根拠とは言い切れないと考えられます。

誤りです。DSM-5におけるADHDの診断基準では運動能力障害の有無は診断に関与しません。

誤りです。診断基準にある通り、ADHDで注目するべきは不注意や多動衝動性といった特徴で、文中にある全般的な行動特性の把握は必須とは言えません。

正解です。診断基準と照らし合わせると、12歳以前であること、2つ以上の状況で障害となること（例えば保育園と家庭）に合致していて、診断に重要な情報となりえます。

×：ADHDは遺伝による影響が大きく、双生児研究では遺伝率が76％であるとされています。したがって、親族の情報は重要です。

×：1歳未満ではADHDの特性がみられる可能性は低いと考えられています。

×：ADHDと運動能力障害の関係性を示す研究は存在しますが、判断基準には含まれません。

×：文部科学省によると、「著しい不適応が学校や家庭などの複数の場面で認められる」ということが判断基準に挙げられています。

○：文部科学省によると、「不注意・多動性・衝動性のうちのいくつかが7歳以前に存在し、社会生活や学校生活を営む上で支障がある」ということが判断基準に挙げられています。