公認心理師 過去問
第5回 (2022年)
問15 (午前 問15)
問題文
注意欠如多動症/注意欠如多動性障害〈AD/HD〉の児童へのアセスメントについて、最も適切なものを1つ選べ。
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問題
公認心理師試験 第5回 (2022年) 問15(午前 問15) (訂正依頼・報告はこちら)
注意欠如多動症/注意欠如多動性障害〈AD/HD〉の児童へのアセスメントについて、最も適切なものを1つ選べ。
- 親族についての情報を重視しない。
- 1歳前の行動特性が障害の根拠となる。
- 運動能力障害の有無が判断の決め手となる。
- 家族内での様子から全般的な行動特性を把握する。
- 保育園、幼稚園などに入園してからの適応状態に注目する。
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この過去問の解説 (3件)
01
ADHDの児童のアセスメントについての問題です。では一つずつ見ていきましょう。
以上、一つずつ見てきましたが、「根拠」「決め手」といった極端な表現を用いた設問は正解になりにくい傾向があります。
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02
この問題の正解は、
保育園、幼稚園などに入園してからの適応状態に注目する。 です。
各選択肢については以下の通りです。
誤りです。児童がADHDでなく、親や家族の影響によって類似した特徴を示している場合を考慮するために重要と判断できます。
誤りです。診断基準によると、ADHDは家庭と学校など2つ以上の状況において判断する必要があり、1歳前後では家庭以外の社会を経験する機会はほとんど無いためその行動特性は障害の根拠とは言い切れないと考えられます。
誤りです。DSM-5におけるADHDの診断基準では運動能力障害の有無は診断に関与しません。
誤りです。診断基準にある通り、ADHDで注目するべきは不注意や多動衝動性といった特徴で、文中にある全般的な行動特性の把握は必須とは言えません。
正解です。診断基準と照らし合わせると、12歳以前であること、2つ以上の状況で障害となること(例えば保育園と家庭)に合致していて、診断に重要な情報となりえます。
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03
以下に解説します。
×:ADHDは遺伝による影響が大きく、双生児研究では遺伝率が76%であるとされています。したがって、親族の情報は重要です。
×:1歳未満ではADHDの特性がみられる可能性は低いと考えられています。
×:ADHDと運動能力障害の関係性を示す研究は存在しますが、判断基準には含まれません。
×:文部科学省によると、「著しい不適応が学校や家庭などの複数の場面で認められる」ということが判断基準に挙げられています。
○:文部科学省によると、「不注意・多動性・衝動性のうちのいくつかが7歳以前に存在し、社会生活や学校生活を営む上で支障がある」ということが判断基準に挙げられています。
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