公認心理師の過去問 第6回 （2023年） 午前 問69

個別の面談は重要ですが、緊急性がある場合を除いて、まずは全体的な問題に対処するためにルールの整備が先決です。よって不適当な解答となります。

正解です。

生徒たちが相談室を利用する際のルールを明確にし、それを全生徒と教職員に周知させることが重要です。これにより、相談室の適切な利用方法や許容される行動が明確になり、生徒たちが望ましくない行動を取らないようになります。

環境の変更は対処策の一部ですが、問題の根本的な解決にはつながらない可能性があります。

よって不適当な解答となります。

生徒の支援を中止することは問題の解決にはつながりません。かえって問題を深刻化させる可能性があります。よって不適当な解答となります。

この選択肢は重要ですが、相談室が生徒の安全な居場所として機能できるように、まずは内部でのルール整備が必要です。よって不適当な解答となります。

授業妨害への対応も大事ですが、まず相談室の心理的安全性を守ることを優先すべきですので、この解答は不正解です。

チーム学校の一員として、校内の管理職や教職員と話し合うこと、相談室のルールを明確化し周知することは相談室を利用する生徒たちを守ることになりますので、これが正解です。

今まで利用していた生徒たちまで利用しにくくなってしまう恐れがありますので、この解答は不正解です。

A単独による教育相談を中止する、というのは今まで通っていた生徒にしわ寄せが行くことになります。複数名カウンセラーを置いている学校は少ないですし、例えば管理職や生徒指導担当の教員に同席してもらうのも、難しいでしょう。複数名の大人がいると話せない生徒もいるかもしれません。

よってこの解答は不正解です。

これも、「相談室を閉鎖する」と同様に、今まで相談室を利用していた生徒およびこれから相談に来るはずだった生徒の権利を奪うことになりますし、騒ぐ生徒たちを鎮める解決策ではありませんので、不正解です。

よって、選択肢の中では、本肢が最も適切です。

その上で、学校全体で連携しながら具体的な対応を行います。