公認心理師の過去問
第6回 （2023年）
午後 問21

個人情報を取り扱う際に、クライアントの個人情報を可能な限り匿名化することを検討することが重要です。よって不正解となります。

都道府県名などの情報は組み合わせることで個人を特定する可能性があるため、個人のプライバシー保護の点で不適切です。

正解です。

職業を一般的な名称で表記することは、個人の特定性を低くするための一つの手段です。

日付を実際の年にすることは、相談の経過や特定のタイムラインを示すために行われる場合があり、それ自体は一般的に問題ない場合がありますが、他の個人情報と組み合わせることで特定されるリスクが生じる可能性があることに留意する必要があります。よって不正解となります。

相談が行われた機関の名称などは他の情報と組み合わせることで個人を特定する可能性があるため、個人のプライバシー保護の点で不適切です。

誤りです。

イニシャルは、個人が特定される可能性があります。

「Aさん」「B子さん」など、アルファベットなどに置き換える事が良いと考えます。

誤りです。

都道府県名は、個人が特定される可能性があります。

居住地についての記載がなくても、事例検討に大きな影響はないと考えます。

正答です。

職業は、勤め先などではなく、一般的な職名を書く事が良いと考えます。

誤りです。

実際の年を記載すると、事例の内容から年齢が予想される可能性があります。

支援を開始した年を「X年」とし、２年目は「X＋１年」のように記す事が多いと考えます。

誤りです。

相談が行なわれた機関について、実際の名称を記載すると、個人が特定される可能性があります。「病院」「学校」のような記載、または、事例発表者の立場（相談員、スクールカウンセラーなど）の記載が良いと考えます。

イニシャルでは個人を特定される恐れがありますので、不正解です。

個人の特定に繋がる恐れがありますので、不正解です。

職業について、「会社員」「営業職」など一般的な名称で書くのは正解です。

事例検討の際は、X年など年が特定されない形で書くのが一般的ですので、この解答は不正解です。

相談機関の実際の名称を記載するのは、特定に繋がる恐れがありますので不正解です。