1級電気工事施工管理技士の過去問
平成30年度（2018年）
（旧）平成30年度 問73

間接費は、管理費、共通仮設費、金利等からなります。

完成が早くなると工期の短縮にあわせて減少します。

したがって、不適当です。

直接費は労務費、材料費、仮設費等からなります。

工期を短縮するには超過勤務や割高な材料の使用などがおき、直接費が高くなります。したがって、適切です。

採算速度とは「工事の損益がプラスとなる施工量を確保できる工程速度」で、損益分岐点の施工高以上であればプラスとなります。

したがって、適切です。

直接費と間接費を合わせた総工費が最小となる点が最も経済的で、その時の施工速度が経済速度です。したがって、適切です。

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間接工事費は、職員の給金、事務所の賃貸料、事務所の電気・水道などのユーティリティ費用、電話機や通信機などのリース費用などにかかる費用です。

工期が長くなるほど、間接費用は増えていき、工期が短ければ安くなります。

したがって、「完成が早まれば高くなる」は、誤りです。

○

直接工事費は、作業員の工賃、機器などの材料費です。

工期を短縮すると、作業員の残業費用、応援作業員の給金などが増えて、直接費は高くなります。

○

工事で採算がとれるようにするには、損益分岐点の施工出来高以上の出来高にならないと利益が出ません。施工出来高を上げるときの施工速度が、採算速度です。

なお、原価曲線で、損益分岐点より施工出来高が右側に動くと、利益となります。

○

工事の総費用は、直接費と固定費の総和です。施工速度を早くして、工事期間内の出来高を上げると、総費用は次第に安くなります。

逆に、施工速度を極端に早くすると突貫工事状態となり、消耗材料費・残業費が増えて、総費用は高くなります。

突貫工事に移行する境界で、総費用が、最も安くなる施工速度が、経済速度です。

なお、総工事費用が最小となる工期が、工事費から見た最適工期となります。