2級電気工事施工管理技士 過去問
令和5年度(2023年)前期
問56 (6 問4)

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問題

2級 電気工事施工管理技術検定試験 令和5年度(2023年)前期 問56(6 問4) (訂正依頼・報告はこちら)

電気工事に使用する機材のうち、電気用品に該当するものとして、「電気用品安全法」上、定められていないものはどれか。
ただし、防爆型のものを除く。
  • 600V架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル(EM−CE38mm2−3C)
  • 内径16mmの合成樹脂製可とう電線管(CD16)
  • 幅300mm高さ200mmの金属ダクト
  • 幅40mm高さ30mmの二種金属製線ぴ

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この過去問の解説 (3件)

01

電気用品安全法の問題です。

選択肢1. 600V架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル(EM−CE38mm2−3C)

〇 正しいです。

電気用品です。

選択肢2. 内径16mmの合成樹脂製可とう電線管(CD16)

〇 正しいです。

電気用品です。

選択肢3. 幅300mm高さ200mmの金属ダクト

✕ 誤りです。

電気用品安全法では、幅50mm以上の線ぴ=金属ダクトは対象外です。

選択肢4. 幅40mm高さ30mmの二種金属製線ぴ

〇 正しいです。

電気用品です。

まとめ

電気用品安全法の対象品目は300以上あり、全て覚えるのは困難です。

一般電気工作物の一部となる物であるという、基本をおさえておきましょう。

参考になった数20

02

電気用品安全法に定められる電気用品に関する設問です。

選択肢1. 600V架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル(EM−CE38mm2−3C)

正しいです。

選択肢2. 内径16mmの合成樹脂製可とう電線管(CD16)

正しいです。

選択肢3. 幅300mm高さ200mmの金属ダクト

誤りです。

選択肢4. 幅40mm高さ30mmの二種金属製線ぴ

正しいです。

まとめ

一般的にダクトやケーブルラックは、事業用(自家用)電気工作物において使用されるものなので、電気用品に該当しません。

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03

電気用品には、Ⅰ特定電気用品Ⅱ特定電気用品以外の電気用品に分類されます。

経済産業省では、下記項目が挙げられます。

 

Ⅰ特定電気用品

①電線類(断面積22mm2以下)

②絶縁電線(断面積100mm2以下)

③ヒューズ

④配線器具

⑤携帯発電機

 

Ⅱ特定電気用品以外の電気用品

①ケーブル

②電気温床線

③蛍光灯、ネオン電線

④金属製電線管(内径120mm以下)

⑤二種金属製線ぴ(幅50mm以下)

⑥合成樹脂電線管(内径120mm以下)


 

選択肢1. 600V架橋ポリエチレン絶縁耐燃性ポリエチレンシースケーブル(EM−CE38mm2−3C)

上記、Ⅰ特定電気用品で導体の断面積100mm2以下なので①に該当します。

選択肢2. 内径16mmの合成樹脂製可とう電線管(CD16)

上記、Ⅱ特定電気用品以外の電気用品で、内径120mm以下なので⑥に該当します。

選択肢3. 幅300mm高さ200mmの金属ダクト

項目としては、上記Ⅱ特定電気用品以外の電気用品の⑤に該当しますが、幅が50mm以下という規定があります。

従って、誤りです。

選択肢4. 幅40mm高さ30mmの二種金属製線ぴ

上記Ⅱ特定電気用品以外の電気用品で、幅が50mm以下なので⑤に該当します。

まとめ

電気用品には、Ⅰ特定電気用品Ⅱ特定電気用品以外の電気用品に2種類に大別される点に注意しましょう。

また、ケーブルや、絶縁電線、電線管、ダクトには規定の太さや大きさがあるので整理して覚えておくとよいでしょう。

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