介護福祉士の過去問
第30回（平成29年度）
認知症の理解 問84

正解は1です。

仕事を今までどおり継続することが難しくなり、収入の問題や進学の問題などで子ども世代には大きな心理的影響を与えます。

2.若年性認知症の発症の多くは40歳後半から60歳代前半です。子どもがなる可能性は低いです。

3.介護は長期にわたるため、精神的な負担も含めて家族には多くの介護負担がかかります。

4.早期発見されることは少なく、日々の疲れや更年期障害など他の原因を考えてしまい、発見が遅れることが多いです。

5.病名の告知は医師が行ないます。

正解は1です。

認知症は高齢者だけが発症する症状ではなく、若い世代でも発症することがあります。
18歳から64歳までの人が発症する認知症を「若年性認知症」と言います。

若い世代で発症した場合、最初は認知症ではなく、うつ病や統合失調症などに疑われることが多いようです。

物忘れなどにより日常生活や仕事に支障をきたすため、家庭での将来的な出来事、収入面の不安感など、生活全般に影響があります。
このため、子供世代へ与える心理的影響は大きいと思います。

正解は1です。
40歳代後半から60歳代前半に起こるので、家庭に影響を及ぼし、生活に影響を及ぼします。

2,40歳代から60歳代に起こる認知症のことを言います。
3,身体的に異常行動を起こすのが若年性認知症の特徴です。
4,早期発見をするのが一番よいのですが発見できないのが現状です。
5,病名の告知は医師が行います。

１．正
若年性認知症とは65歳未満で発症する認知症を指し、働き世代が対象となるため、経済的な理由により子供の進学・就職・結婚に影響を及ぼし心理的影響は大きいといえるため、正しいです。

２．誤
遺伝性のある若年性認知症がないとは言えませんが、国内では稀であるため誤りです。

３．誤
若年性認知症患者は高齢者よりも年齢が若い分だけ体力もあって動作のスピードも速いため、とりわけ配偶者の負担が重くなります。したがって誤りです。

４．誤
若年性認知症は初期症状が認知症特有のものでなく、生活を共にする家族でさえ気付かないことが多いため、誤りです。

５．誤
認知症の進行具合や今後の治療法などについては主治医からの説明を要するので告知は主治医が行うべきです。したがって誤りです。