公認心理師 過去問
第7回（2024年）
問151 (午後 問74)

上司Cの対応により、Aが心理的負担感を感じていることは事実であるため、事業所内および、国の相談機関を含め、ハラスメント相談窓口の利用方法を説明することは適切です。

情報収集の観点からも、Aの体験過程をA自身が振り返り、自分の考えを整理していくためにも、適切です。

Aは勤務中に涙がでたり、不眠症状を呈していて、不安定であることを自覚しているため、Aの許可を得たうえで、社内の産業医と連携することは適切です。事業所にハラスメント窓口を作ることは義務であり、産業医は、高ストレス者の面接指導と再発予防の観点から従業員と関わる役割を担っています。

Aの許可なく第三者に相談内容を公表することはできませんが、業務改善等、何らかのアクションを起こす場合は、社内の部門と連携することは効果的であるため、適切です。

双方の事実関係を聞き取ることは必要ですが、パワーハラスメントに当たるかどうかを、一方の意見のみで判断することはできないため、Aに伝えることは不適切です。常に中立に対応することが重要であり、Cの言動の理由も確認するなど、事実関係の調査を行うことが求められています。

Aの心身の不調の原因がCの言動であることが推察される状況であるため、ハラスメント相談窓口の援助を紹介するのはAの症状軽快のために適切な対応のひとつとなります。

Aの職場に対する気持ちを把握しておくことは、今後の対応策を検討するうえで、社内の心理相談室に勤務する公認心理師の採る初期対応として適切なものです。

Aの心身の不安定な状態が社内の環境に基づくものだと推察される以上、産業医と連携して援助にあたることは適切な対応になります。

Aの症状改善のために、職場環境に対する何らかのアプローチも必要になる可能性があります。

軽々に連携するのではなく、まず必要性について検討することは公認心理師として求められる対応になります。

事実関係の調査は必要な対応のひとつですが、聞き取りの結果Cの言動がパワーハラスメントであることが事実だったとして、それをAに伝えることでCの言動が改善したりAの心身状態が軽快する要因になるかどうかには疑問が残ります。

また、その事実を伝えることがAの利益となると判断できる情報(Aが過剰に自分を責めてしまっている等)も問題文中にないことから、適切な対応ではありません。