2級電気工事施工管理技士の過去問
平成30年度(2018年)後期
2 問27

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問題

2級 電気工事施工管理技術検定試験 平成30年度(2018年)後期 2 問27 (訂正依頼・報告はこちら)

地中電線路に関する記述として、「電気設備の技術基準とその解釈」上、不適当なものはどれか。
  • 直接埋設式により、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所に施設するので、地中電線の埋設深さを1.2m以上とした。
  • 高圧地中電線と地中弱電流電線との離隔距離は、30cm以上確保した。
  • ハンドホール内のケーブルを支持する金物類のD種接地工事を省略した。
  • 管路式で施設する場合、電線に耐熱ビニル電線(HIV)を使用した。

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この過去問の解説 (3件)

01

正解は 4 です。

1.直接埋設式では、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所での地中電線の埋設深さは1.2m以上と決められています。○です。

2.高圧地中電線と地中弱電流電線との離隔距離は、30cm以上と決められています。30cm以下のときには難燃性の管に収める等の対策が必要になります。○です。

3.ハンドホール内のケーブルを支持する金物類のD種接地工事は省略できます。○です。
地中電線の被覆金属体等の接地について、D種接地工事が必要になるものと必要でないものがあります。ケーブルを支持する金物類のD種接地工事の必要はありません。

4.「管路式で施設する場合、電線に耐熱ビニル電線(HIV)を使用した」は不適当です。
地中電線路に使えるのはケーブルのみです。耐熱ビニル電線は使えません。

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02

1.正しいです。
直接埋設式により、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所に施設するので、地中電線の埋設深さを 1.2 m 以上にします。また、それ以外の場所だと、地中電線の埋設深さを 0.6 m 以上にすることが出来ます。

2.正しいです。
高圧地中電線と地中弱電流電線との離隔距離は、30 cm 以上確保します。

3.正しいです。
ハンドホール内のケーブルを支持する金物類のD種接地工事を省略します。

4.誤っています。
管路式で施設する場合、耐熱ビニル電線は使用できません。使用できるのは、ケーブルのみです。

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03

正解は、4 です。

地中電線路では、直接埋設であれ管路式であれ、電線ではなくケーブルを使用しなければなりません。

ケーブルは、絶縁電線(複数の場合もある)の上に、さらにシースと呼ばれる絶縁物で覆われたもののことで、電線とは区別されています。

他の、1・2・3 は正しく述べています。

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