技術士の過去問
令和4年度（2022年）
適性科目 問15

（ア）CPDへの適切な取組を促すため、それぞれの学協会は積極的な支援を行うとともに、質や量のチェックシステムを導入して、資格継続に制約を課している場合がある。

日本技術士会と連携して、各学教会はCPDとして認められるプログラムを用意している場合があります。たとえば建設系CPD協議会はレベルやCPD単位なども設け質と量のチェックシステムが導入されています。よって〇です。

（イ）技術士のCPD活動の形態区分には、参加型（講演会、企業内研修、学協会活動）、発信型（論文・報告文、講師・技術指導、図書執筆、技術協力）、実務型（資格取得、業務成果）、自己学習型（多様な自己学習）がある。

参加型、発信型、実務型、自己学習型の４つに分類されています。正しいので〇です。

（ウ）技術者はCPDへの取組を記録し、その内容について証明可能な状態にしておく必要があるとされているので、記録や内容の証明がないものは実施の事実があったとしてもCPDとして有効と認められない場合がある。

技術士CPD活動実績を自己の責任で第三者に説明できるようにしておかなければなりませんので、〇です。

（エ）技術提供サービスを行うコンサルティング企業に勤務し、日常の業務として自身の技術分野に相当する業務を遂行しているのであれば、それ自体がCPDの要件をすべて満足している。

専門的学識だけでなく一般共通資質としてマネジメントや技術者倫理など幅広い活動が必要になっています。特に技術者倫理は5CPD時間以上が要件として必要であるため、×です。

以上から本選択肢が正解です。

こちらが正解です。

エのみ誤りです。

継続教育が行われているという客観的な証明が必要です。