中小企業診断士の過去問
令和3年度（2021年）
経済学・経済政策 問1

コロナ禍での各国での国内総生産の推移についての出題です。

本問は時事問題ですので、今後、同じ問題が出題されることはないですが、こういった問題は出題されるので、日ごろのニュース等でも診断士試験の知識を使って接することをこころがければよいでしょう。

グラフを見ると、アメリカは記載があり、Q2から著しく回復しているのがわかります。

アメリカと同じような軌跡をたどるところでは、欧州か日本と考えるべきでしょう。(aかb)

そして、それらの国より先んじて回復傾向(Q1→Q2)を示しているcは、当時のニュースへの感度があれば中国ではないかと推察できると思います。

そう考えると、選択肢は、２か５に絞られます。

a とbの比較では、Q2での落ち込みが非常に激しく、Q3で大きく回復しているのがaです。

イギリスは、感染者数が日本よりも多く、ロックダウンを行ったことも考えるとaがイギリスと考えるのが妥当でしょう。

よって、正解は、2

【基礎知識】

グラフの読み取りと時事の組み合わせ問題です。

２０１９年度以降、ＧＤＰが大きくぶれる事象といえば、コロナの影響が浮かぶかと思います。リーマンショックなど、世界的に影響を与えた事象は限定的ですし、一般知識として身につけておきたいところです。

コロナによりどの国もＧＤＰが低下しましたが、その出方、影響水準を踏まえて解答を考える必要があります。

まず、特徴的なのはｃです。他国よりも先だってコロナの影響が出ているように見えます。コロナ発症ともいわれているのは中国です。他国に先駆けて影響が出ました。

次に特徴的なのはａです。増減幅がかなり大きくなっています。ＧＤＰベースで最も落ち込みの大きかった国はイギリスです。イギリスは落ち込みも大きかったですが、その後大きく回復しています。

よって、残ったｂが日本となります。

本問のグラフを読み解く上でポイントとなるのは、新型コロナウイルスによる影響です。

aは2020年3月からロックダウンを行い、急激にGDPが落ち込んでロックダウンの解除後にGDPが急激に回復したイギリスが該当します。

cはいち早くGDPを回復させた中国が該当します。

消去法でbは日本ということになります。

正しい選択肢の組み合わせは、　a：イギリス　b：日本　c：中国　です。