中小企業診断士の過去問
令和3年度（2021年）
運営管理 問28

・人時生産性＝粗利益/総労働時間数

1.誤り。AからDのすべての改善策を行うと、総労働時間数は66時間から46時間に減少しますが半分以下にはなっていないため人時生産性の改善効果は2倍にはなりません。

2.誤り。改善策Aと改善策Bを同時に行う場合、労働時間は9時間削減され、改善策Cと改善策Dを同時に行う場合、労働時間は11時間削減されるので、改善効果は同じにはなりません。

3.正しい。

4.誤り。改善策Bと改善策Dを同時に行う場合、労働時間は6時間削減され、改善策Cを単独で行う場合、労働時間は8時間削減されるので、改善効果は小さくなります。

5.誤り。改善効果は、A：6時間、B:3時間、C：8時間、D：3時間となり、改善効果が最も高いのは、改善策Cとなります。

人時生産性とは、1人の従業員が1時間にいくらの利益を上げたのかを示す指標です。人時生産性は高ければ高いほど経営効率が高いとされています。

求める計算式は以下のとおりです。

人時生産性 = 粗利益 ÷ 総労働時間

A~Dの改善策を行ったと仮定して労働時間を計算します。

問題文で改善策による売上高・粗利益額の変動はないとされているため、総労働時間の変動のみを検討すれば良いことになります。

A　改善前 12時間　改善後 6時間　短縮時間 6時間

B　改善前 12時間　改善後 9時間　短縮時間 3時間

C　改善前 20時間　改善後 12時間　短縮時間 8時間

D　改善前 6時間　改善後 3時間　短縮時間 3時間

＊その他は改善策はなく、作業時間は16時間です。

1 .AからDのすべての改善策を行うと、全体の人時生産性は2倍以上に高まる。

2 .改善策Aと改善策Bを同時に行う場合と、改善策Cと改善策Dを同時に行う場合とで人時生産性の改善効果は同じである。

3 .改善策Bと改善策Dの人時生産性の改善効果は同じである。

4 .改善策Bと改善策Dを同時に行う場合の人時生産性の改善効果は、改善策Cを単独で行うよりも大きい。

5 .人時生産性の改善効果が最も高いのは、改善策Aである。

人時生産性の改善策に関する問題です。

人時生産性＝粗利益÷総労働時間で求められますが、本問では粗利益の記載がありませんので総労働時間を削減することで人時生産性を改善しようとしています。

総労働時間は各項目の1人当たり作業時間×作業人数の合計ですので、66時間となります。