問題
【人時生産性の改善策】
A 自動発注システムを導入し、発注の担当人数を1人減らす。
B 商品陳列に段ボール陳列やシェルフレディパッケージを導入して、1人当たりの作業量時間を25%削減する。
C セルフレジを導入してレジ接客の担当人数を1人減らし、1人当たりの作業時間を20%削減する。
D 清掃ロボットを導入して清掃の1人当たりの作業時間を50%削減する。
・人時生産性=粗利益/総労働時間数
1.誤り。AからDのすべての改善策を行うと、総労働時間数は66時間から46時間に減少しますが半分以下にはなっていないため人時生産性の改善効果は2倍にはなりません。
2.誤り。改善策Aと改善策Bを同時に行う場合、労働時間は9時間削減され、改善策Cと改善策Dを同時に行う場合、労働時間は11時間削減されるので、改善効果は同じにはなりません。
3.正しい。
4.誤り。改善策Bと改善策Dを同時に行う場合、労働時間は6時間削減され、改善策Cを単独で行う場合、労働時間は8時間削減されるので、改善効果は小さくなります。
5.誤り。改善効果は、A:6時間、B:3時間、C:8時間、D:3時間となり、改善効果が最も高いのは、改善策Cとなります。
人時生産性とは、1人の従業員が1時間にいくらの利益を上げたのかを示す指標です。人時生産性は高ければ高いほど経営効率が高いとされています。
求める計算式は以下のとおりです。
人時生産性 = 粗利益 ÷ 総労働時間
A~Dの改善策を行ったと仮定して労働時間を計算します。
問題文で改善策による売上高・粗利益額の変動はないとされているため、総労働時間の変動のみを検討すれば良いことになります。
A 改善前 12時間 改善後 6時間 短縮時間 6時間
B 改善前 12時間 改善後 9時間 短縮時間 3時間
C 改善前 20時間 改善後 12時間 短縮時間 8時間
D 改善前 6時間 改善後 3時間 短縮時間 3時間
*その他は改善策はなく、作業時間は16時間です。
1 .AからDのすべての改善策を行うと、全体の人時生産性は2倍以上に高まる。
2 .改善策Aと改善策Bを同時に行う場合と、改善策Cと改善策Dを同時に行う場合とで人時生産性の改善効果は同じである。
3 .改善策Bと改善策Dの人時生産性の改善効果は同じである。
4 .改善策Bと改善策Dを同時に行う場合の人時生産性の改善効果は、改善策Cを単独で行うよりも大きい。
5 .人時生産性の改善効果が最も高いのは、改善策Aである。
改善前の総労働時間は66時間で、改善後の総労働時間は46時間です。人時生産性が2倍以上になるには総労働時間が33以下に削減できなければ達成できないため、本選択肢は不正解です。
改善策Aと改善策Bで削減できる労働時間の合計は9時間です。一方で改善策Cと改善策Dで削減できる労働時間の合計は11時間です。改善効果は改善策Cと改善策Dを同時に行った方が高いため、本選択は不正解です。
改善策Bと改善策Dの削減時間は両方とも3時間のため、本選択肢が正解です。
改善策Bと改善策Dを同時に行った場合の削減時間は6時間であるのに対して、改善策Cの削減時間は8時間です。改善策Cを単独で行った方が改善効果が大きいため、本選択肢は不正解です。
改善策の中で最も削減時間が大きいのは改善策Cです。そのため改善効果が最も高いのは改善策Cであるため、本選択肢は不正解です。
人時生産性の計算には本問のように粗利益以外にも、営業利益や付加価値などが用いられる場合もあります。