中小企業診断士 過去問
令和5年度 再試験(2023年)
問102 (運営管理 問20)

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問題

中小企業診断士試験 令和5年度 再試験(2023年) 問102(運営管理 問20) (訂正依頼・報告はこちら)

以下のグラフは、経済産業省の商業動態統計における小売業の業態別の年間販売額推移を示している。
グラフ内の空欄A~Cに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
問題文の画像
  • A:ドラッグストア  B:百貨店  C:ホームセンター
  • A:ドラッグストア  B:ホームセンター  C:百貨店
  • A:百貨店  B:ドラッグストア  C:ホームセンター
  • A:百貨店  B:ホームセンター  C:ドラッグストア

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この過去問の解説 (2件)

01

小売業の業態別の年間販売額推移を問う問題です。

 

空欄Bの年間販売額が2019年から2020年にかけて大きく落ち込んでいることに着目することが、正答のポイントです。2020年には新型コロナの感染拡大が起きていますので、新型コロナにより休業などの影響を受けた業態が該当することが分かります。

 

本問では、空欄Bを特定できれば選択肢は1つしか残らないため、即正答となります。

選択肢1. A:ドラッグストア  B:百貨店  C:ホームセンター

正解の選択肢となります。

選択肢2. A:ドラッグストア  B:ホームセンター  C:百貨店

不適切な選択肢です。

選択肢3. A:百貨店  B:ドラッグストア  C:ホームセンター

不適切な選択肢です。

選択肢4. A:百貨店  B:ホームセンター  C:ドラッグストア

不適切な選択肢です。

まとめ

【補足】

 

小売業の業態別の年間販売額推移を問う問題は、近年にも出題履歴があります。その際は、ホームセンターの代わりにスーパーを含めた4業態の年間販売額を棒グラフで表示し、比較していました。

 

グラフの問題では、変化の大きい部分に着目することがポイントです。例えば、2008年にリーマンショックが発生後、2009年以降の統計にリーマンショックの影響が大きく反映されている項目があります。具体的には、失業率が挙げられます。

 

経済学・経済政策の科目では、例年最初の1~3問目にグラフ問題が出題されますので、このような傾向を知っておくと対応しやすくなります。

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02

小売業の業態別の年間販売額推移を答える問題です。

正直なところ、試験勉強中に「商業動態統計」までは手がでないと思いますが、中小企業診断士1次試験において、そういった問題が出ることはよくあります。グラフ問題の場合は変化が大きいポイントにヒントが隠れている場合があります。

この問題の場合、Bのグラフが2020年に大きく販売額を落としています。

2020年はコロナウイルスの感染拡大防止のため、「ステイホーム」が叫ばれ必要最低限の外出しかできませんでした。「百貨店」で必要最低限の買い物をするとは考えにくいため、「百貨店」の売り上げが落ちることが予想されます。

よってBを「百貨店」としている選択肢1が正解となります。

 

選択肢1. A:ドラッグストア  B:百貨店  C:ホームセンター

正解の選択肢となります。

選択肢2. A:ドラッグストア  B:ホームセンター  C:百貨店

不正解の選択肢となります。

選択肢3. A:百貨店  B:ドラッグストア  C:ホームセンター

不正解の選択肢となります。

選択肢4. A:百貨店  B:ホームセンター  C:ドラッグストア

不正解の選択肢となります。

まとめ

一見、準備もできておらず太刀打ちできない問題だと感じても何とか問題からヒントを探し出しあきらめずに対応することで1つでも正解を積み上げるようにしましょう。

 

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