中小企業診断士の過去問 平成30年度（2018年） 中小企業経営・中小企業政策 問6

2009年の規模別企業数は、大企業で1.2万社、中規模企業で54万社、小規模企業で367万社です。一方で2014年の規模別企業数は、大企業で1.1万社、中規模企業で56万社、小規模企業で325万社です。

次に、2009年の従業員数について、大企業で1,480万人、中規模企業で2,030万人、小規模企業で1,280万人ほどとなっています。一方で、2014年の従業員数は、大企業で1,430万人、中規模企業で2,230万人、小規模企業で1,120万人ほどとなっています。

以上より、一社当たり従業者数は、大企業で1,233人から1,300人、中規模企業で37.5人から39.8人、小規模企業で3.48人から3.44人と変化しています。

したがって、Dには「増加」、Eには「増加」、Fには「減少」が入り、正答は4となります。

前問の空欄A・B・Cの組み合わせ問題と続きの問題となっているため、本問の空欄D・E・Fの組み合わせ問題も似たような傾向にあります。

前問の解説で「小規模企業から中規模企業への労働者の移動は今後も続く可能性がある」という私見を述べさせて頂いていますが、これは一者当たり従業者数の変化にも共通しており、中規模企業は増加、小規模企業は減少しています。そのため、大企業の増減のみを暗記すれば良いということになります。

なお、Ｄ：増加　E：増加　F：減少　が正解となります。