中小企業診断士の過去問令和元年度（2019年）企業経営理論問41

問題

このページは問題閲覧ページです。正解率や解答履歴を残すには、「条件を設定して出題する」をご利用ください。

[ 設定等 ]

消費者の情報処理や購買意思決定に影響をもたらす関与に関する記述として、最も適切なものはどれか。

1 .

関与とは製品カテゴリーに限定した消費者の関心度、重要度の程度のことである。

2 .

関与の水準は、消費者によって異なるが、当該消費者においては変動せず、安定的である。

3 .

高関与な消費者に対して、商品の金銭的・社会的リスクや専門性を知覚させることで、企業は自社が行うマーケティング・コミュニケーション活動への反応を高めることができる。

4 .

低関与である場合、消費者は購買したり、利用したりする前に、製品に対する慎重な評価を行う。

（中小企業診断士試験第1次試験企業経営理論　令和元年度（2019年）　問41 ）

項番1:不適切です。
関与は、製品カテゴリーに限定した用語ではありません。

項番2:不適切です。
関与の水準は、同様の消費者であっても時間や場所によって変動します。

項番3:適切です。
記述の通りです。

項番4:不適切です。
低関与の場合、消費者は慎重な評価を行いません。

付箋メモを残すことが出来ます。

関与に関する問題です。

選択肢1. 関与とは製品カテゴリーに限定した消費者の関心度、重要度の程度のことである。

関与は、「製品カテゴリーに限定」しているわけではありません。

選択肢2. 関与の水準は、消費者によって異なるが、当該消費者においては変動せず、安定的である。

「関与の水準は、消費者によって異なる」ことは正しいですが、後半部分では「変動せず、安定的」となっており文意が矛盾しています。もちろん、関与の水準は変動することが当たり前なので安定的であるとは言えません。

本選択肢での「当該消費者」とは何の消費者なのか主語がなく、日本語表現自体が不自然です。意図的に曖昧な表現にして、受験者に時間を使わせる目的があるのかも知れません。

選択肢3. 高関与な消費者に対して、商品の金銭的・社会的リスクや専門性を知覚させることで、企業は自社が行うマーケティング・コミュニケーション活動への反応を高めることができる。

正解の選択肢となります。

選択肢4. 低関与である場合、消費者は購買したり、利用したりする前に、製品に対する慎重な評価を行う。

消費者が購買したり、利用したりする前に、製品に対する慎重な評価を行うのは、高関与である場合です。

低関与であれば、評価を行わず感覚的に購買決定します。

問題に解答すると、解説が表示されます。
解説が空白の場合は、広告ブロック機能を無効にしてください。