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中小企業診断士の過去問 令和3年度(2021年) 運営管理 問17

問題

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作業測定に関する記述として、最も適切なものはどれか。
   1 .
PTS法では、作業設計が終了した後、その作業を正確に再現して実測しなければ標準時間を求めることができない。
   2 .
間接測定法である標準時間資料法は、過去に測定された作業単位ごとに資料化されている時間値を使って標準時間を求めるもので、類似の作業が多い職場に適している。
   3 .
直接測定法であるストップウオッチ法は、作業を要素作業または単位作業に分割して直接測定する方法で、サイクル作業には適していない。
   4 .
人と機械が共同して行っているような作業における手待ちロスや停止ロスの改善を実施する場合には、人と機械に1人ずつ観測者がついて工程分析を行う必要がある。
( 中小企業診断士試験 第1次試験 運営管理 令和3年度(2021年) 問17 )
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この過去問の解説 (2件)

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1.誤り。PTS法は、作業を微動作(サーブリッグ)レベルまで分解し、あらかじめ定めた微動作ごとの作業時間値を積み上げて、標準時間を求める方法です。従って、作業設計が終了すれば、その作業を正確に再現して実測しなくても標準時間を求めることができます。

2.正しい。標準時間資料法は、作業時間のデータを分類・整理して、時間と変動要因との関係を数式、図、表などにまとめたものを用いて標準時間を設定する方法です。

3.誤り。ストップウォッチ法は、作業を要素作業または単位作業に分割して直接測定する方法で、サイクル作業には適しています。

4.誤り。人と機会が共同して行っているような作業における手待ちロスや停止ロスの改善を実施する場合には、作業者が機械を使って行う作業内容を時系列で整理したマン・マシンチャートを作成し、作業者と機械の稼働状況に関する問題点を分析する必要があります。

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標準時間を設定するための作業測定に関する問題です。

選択肢1. PTS法では、作業設計が終了した後、その作業を正確に再現して実測しなければ標準時間を求めることができない。

PTS法は、人間の作業をそれを構成する基本動作にまで分解し、その基本動作の性質と条件に応じて、あらかじめ決められた基本となる時間値から、その作業時間を求める方法と定義されています。規定時間標準法とも呼ばれます。

作業を基本動作にまで分解すれば個人差がなくなるという考えです。作業終了後にその作業を正確に再現して実現する必要はないため、本選択肢は不正解です。

選択肢2. 間接測定法である標準時間資料法は、過去に測定された作業単位ごとに資料化されている時間値を使って標準時間を求めるもので、類似の作業が多い職場に適している。

標準時間資料法は、作業時間のデータを分類・整理して時間と変動要因との関係を数式、図、表などにまとめたものを用いて標準時間を設定する方法と定義されています。

選択肢のとおり、過去に測定された資料を元に標準時間を求める方法で、類似の作業が多い職場に適しているため、本選択肢は正解です。

選択肢3. 直接測定法であるストップウオッチ法は、作業を要素作業または単位作業に分割して直接測定する方法で、サイクル作業には適していない。

ストップウォッチ法は、作業を要素作業または単位作業に分割して、ストップウォッチを用いて要素作業または単位作業に要する時間を直接測定する方法と定義されています。

ストップウォッチ法を用いて作業時間を測定する方法は、分割した各作業を行なっているところを観察しながら測定するためサイクル作業に適しています。そのため本選択肢は不正解です。

選択肢4. 人と機械が共同して行っているような作業における手待ちロスや停止ロスの改善を実施する場合には、人と機械に1人ずつ観測者がついて工程分析を行う必要がある。

人と機械が共同して行なっている作業の分析は連合作業分析と呼ばれます。

連合作業分析は、人と機械、二人以上の人が共同して作業を行う時、その共同作業の効率を高めるための分析手法と定義されています。

人と機械が共同している作業の分析には、人が機械を使って行う作業内容を時系列で整理した「マン・マシンチャート」を作成して分析します。

選択肢のように観測者をつける必要はないため、本選択肢は不正解です。

まとめ

PTS法で計算された時間は正味時間であるため、余裕時間を加味した後に標準時間が算出できます。

ストップウォッチ法は作業者の習熟度により測定時間に差が出るため、レイティング係数で補正して正味時間を算出し、余裕時間を加味したものが標準時間となります。

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