問題
企業間取引のデジタル化は、1985年の通信自由化を起点として、専用線やISDNによる( A )方式( 発注者1対受注者1の接続方式 )が利用された。しかしこの方式では、EDI利用者が高額なEDI送受信設備投資を必要としたため、取引量の大きな大企業間取引にしか、普及しなかった。また受注者は顧客ごとに対応する必要があり、いわゆる( B )問題が発生した。2000年頃よりインターネットの普及に伴い、受注者はインターネット接続環境が整った接続可能なパソコンがあれば利用可能な( C )方式( 発注者1対受注者多数の接続方式 )が普及し始めた。しかしこの方式は、発注者ごとに固有の仕様が導入され、提供されるデジタル注文データのフォーマットもバラバラであったため、いわゆる( D )問題が発生した。