中小企業診断士の過去問
令和5年度（2023年）
企業経営理論 問32

冒頭の解説から、大手ネットショッピング・モールを通じた販売はD2Cではありません。

正解の選択肢となります。

メーカーがD2Cに進出するためには、自社サイトを構築し、顧客管理、決済システムなどを単独で開発する必要があるわけではありません。

サイト構築、顧客管理、決済システムなどは外注したり、他社が提供しているサービスを活用しているケースは多くあります。

ほとんどのメーカーは、既存の間接流通チャネルとメーカー直販を両立させ、間接流通チャネルの卸売業者や小売業者の支持を得ながらメーカー直販を拡大してきたとはいえません。

特に、小売業者との関係でいえば、販売価格の決定権がメーカー主導から小売主導になっており、力関係は小売業者の方が強いです。

そのため、流通チャネルを介さずに直接消費者に自社製品を販売することは、小売業者との関係悪化を招き、容易ではないと想像されます。

誤り。大手ネットショッピングモールは中間流通になりますので、D2Cではありません。

正しい。顧客開拓が難しいため、SNS等を活用したマーケティングが行われます。

誤り。単独開発する必要はありません。

誤り。既存の流通はカニバリを起こすため、間接流通とメーカー直販を両立することは難しいです。

不適切です。

大手ネットショッピング・モールを通じるものはD2Cではありません。

適切です。

不適切です。

顧客管理、決済システムなどは外注して開発してもらっても問題ありません。

不適切です。

メーカー直販を拡大させるのに、間接流通チャネルの卸売業者や小売業者の支持を得ていたとは考えにくいです。