中小企業診断士 過去問
令和5年度 再試験（2023年）
問48 (財務・会計 問21)

行使価格が500円で原資産価格も500円なので、アット・ザ・マネー（ATM）の状態です。しかし、ATMの場合、本源的価値は0円であるため「80円」という記述は誤りです。

行使価格が520円で原資産価格が500円の場合、コールオプションはアウト・オブ・ザ・マネー（OTM）の状態であり、本源的価値は0円です。

行使価格が580円で原資産価格が500円の場合、プットオプションはイン・ザ・マネー（ITM）であり、本源的価値は80円（580円 - 500円）となります。

プットオプションは本源的価値が0以上であるため、負の値にはなりません。620円のプットオプションはイン・ザ・マネーで、計算上の本源的価値は120円です。

コールオプションの行使価格が500円であれば、原資産価格が500円と同額であるため、オプションの本源的価値は0円であり不適切な選択肢です。

冒頭の解説より、アット・ザ・マネーの状態にあることは正しいです。

コールオプションの行使価格が520円であれば、原資産価格が500円より20円高い状態です。

冒頭の解説よりコールオプションは権利行使価格で買う権利のことであり、20円割高な状態で買うと不利になります。

したがって、アウト・オブ・ザ・マネーの状態にあり、オプションの本源的価値は0円のため不適切な選択肢です。

プットオプションの行使価格が580円であれば、原資産価格が500円より80円高い状態です。

冒頭の解説よりプットオプションは権利行使価格で売る権利のことであり、80円割高な状態で売ると有利になります。

したがって、イン・ザ・マネーの状態にあり、オプションの本源的価値は80円であるため正解の選択肢となります。

プットオプションの行使価格が620円であれば、原資産価格が500円より120円高い状態です。

冒頭の解説よりプットオプションは権利行使価格で売る権利のことであり、120円割高な状態で売ると有利になります。

したがって、イン・ザ・マネーの状態にあり、オプションの本源的価値は120円であるため不適切な選択肢です。

※なお、オプションの本質的価値がマイナスになることはない（価値がなければ0円です）ため、オプションの本質的価値がマイナスという記述だけで誤りの選択肢であると判断することができます。