中小企業診断士 過去問
令和6年度（2024年）
問119 (運営管理 問27)

人時生産性に関する問題です。

まず、人時生産性は「粗利益／総作業時間」により求まります。（与件文にも、「人時生産性は粗利高で算出するものとする」と明記されていることを確認しておきましょう）

この2つの指標を見比べてみると、店舗A・C・Dは分子の粗利額が同じで、店舗Bは他の3店舗よりも粗利額が高いことが分かります。分母の総作業時間については、店舗AとBがともに480時間で最も少なくなっています。

ここから、分子が最も大きく、分母が最も小さい店舗Bが最も人時生産性が高いことが暗算をしなくても分かります。

以下に、現状とシステムを導入して人時生産性が改善された後の表を掲示しています。

与件文では「1人当たりの作業時間を変えずに従業員を1人ずつ減らす」とありますが、「売上高と粗利高が変わらない」ため、分母の総労働時間のみが変化（減少）することになります。

システム導入後（改善後）においても、店舗Bの人時生産性が最も高く、また改善前後の差異でも最も改善額が大きいことが分かります。

計算問題です。時間が掛かりそうな問題なので、後回しにしても良いです。

人時生産性とは、「1人が1時間あたりにどれくらいの成果を出したか」を表す指標です。

算出式は、「成果÷総労働時間」です。

＜システム導入前＞

　・店舗A：144万円÷480時間=0.3万円

　・店舗B：180万円÷480時間=0.375万円

　・店舗C：144万円÷600時間=0.24万円

　・店舗D：144万円÷600時間=0.24万円

＜システム導入後＞

　・店舗A：144万円÷360時間=0.4万円

　・店舗B：180万円÷360時間=0.5万円

　・店舗C：144万円÷450時間=0.32万円

　・店舗D：144万円÷480時間=0.3万円

上記より、最も改善額が大きい店舗（つまり、システム導入前と導入後の人時生産性の差が大きい店舗）は、店舗Bになります。