マクロ経済学におけるGDPの公式の内容と時事問題をからめた問題です。
GDPの公式は以下の通りです。
Y = C + G + I + (EX - IM)
※Y：国民所得(=国内総生産) Ｃ：個人消費 G：政府支出 I：民間投資
EX：輸出 IM：輸入
※内訳としては、個人消費が全体の約60％、政府支出が約24％、
民間投資が約15％、輸出-輸入が約1％です
一方グラフの通り、実質GDPの前年度比寄与度は2020年度において大きく
落ち込んでいます。2020年度においてGDPの成長率に大きなマイナス影響を
もたらしたものと言えば、もちろんコロナ禍ですね。
その意味では本問を解答する上でGDPの伸びに大きなマイナス影響を与えた
項目(あるいはその影響を埋めようとした項目)を公式の項から考えればよい
ことになります。
まずaですが、上記の内容に従えば、GDPの落ち込みの影響を埋めようとした
項目ですので、公需(政府支出)が当てはまります。
次にbですが、GDPの伸びに最もマイナスの影響を与えた項目ですので、個人
消費が当てはまります。
最後にcですが、個人消費に次いでGDPの伸びにマイナスの影響を与えたもの
ですから設備投資(民間投資)が当てはまります。
したがって正解は「a：公需 b：個人消費 c：設備投資」になります。
冒頭の解説の通り、正解です。
bとcが誤りです。
aとbが誤りです。
a、b、cのいずれも誤りです。
aとcが誤りです。
GDPの公式は基本ですのでしっかり覚えておきましょう。またこのような問題でなくとも時事問題は出てきますので、普段から報道には意識を傾けましょう。
（基本知識）
ＧＤＰの増減に各需要項目がどれほど影響があるかを見る問題です。
三面等価の原則により、生産面、支出面（需要）、分配面のＧＤＰは同じ値になります。ただ、各項目の動きを見ると、経済の好況、不況はまず需要から見えてきますので、支出面は短期的な傾向をとらえやすく、経済変動を分析する場合に支出面の分析が扱われるケースが多いです。当問題も支出面からのアプローチになっています。
ＧＤＰは以下の式となります。
Ｙ（ＧＤＰ）＝Ｃ（消費）＋Ｉ（投資）＋Ｇ（政府投資）＋Ｘ（輸出）－Ｍ（輸入）
問題では住宅など影響の大きいものが外だしされていますが、基本は上記モデルとなります。
基本的な動きとしては、不景気→財政政策等でＧが増える・不景気でＣが減る、円安→Ｘが増える、円高→Ｍが増える、金利低→Ｉが増えるといった特徴があります。それぞれなぜそのような動きになるか見ておいてください。
あと、リーマンショックやコロナなど、大きな出来事では大きく指標も動いていますので、確認しておいてください。大まかな各指標のボリュームは以下の通りです。やはり個人消費が大きく、当然大きな影響を与えやすくなります。
個人消費：約5割、政府消費・投資：約2～3割、設備投資：1～2割、その他輸出入等
（選択肢評価）
2020年度は大きくＧＤＰが低下しており、景気の底入れのために、政府投資が増加しています（よって増加しているaは公需）。設備投資、個人消費は減少となりますが、ｂが増減の大きな部分を占めていること、コロナ影響で特に消費が減少したことを踏まえると、bは個人消費となります。残るcは設備投資となります。
正解です。
上記説明の通り、「a：公需 b：個人消費 c：設備投資」となります。
上記説明の通り、「a：公需 b：個人消費 c：設備投資」となります。
上記説明の通り、「a：公需 b：個人消費 c：設備投資」となります。
上記説明の通り、「a：公需 b：個人消費 c：設備投資」となります。
日本の実質GDP成長率と各需要項目の前年度比寄与度（％）に関する問題です。
特徴は新型コロナウイルス感染症により2020年度に大幅にマイナスとなっている点です。
a:消費が落ち込み景気が不況となる中、プラスで推移しているものですので、公需が当てはまります。
b:GDPに占める最も大きな割合は個人消費です。また、コロナにより大幅に落ち込んだことが考えられますので、個人消費が当てはまります。
c:最後に残ったものが設備投資となります。こちらも景気の良いときにはプラスになりますが、悪いときはマイナスとなります。
