中小企業診断士 過去問
令和5年度 再試験（2023年）
問2 (経済学・経済政策 問2)

グラフでは、各業種が日本のGDPに占める割合が示されています。各業種の大まかな割合を把握しておくことが、正しい組み合わせを選ぶための重要なポイントです。

A（20.6%） は日本の大きな産業であり、主に「製造業」が該当します。

B（30.9%） は最も割合が大きく、「サービス業」に該当すると考えられます。日本はサービス業がGDPの大部分を占めています。

C（13.7%） は「卸売・小売業」と推定されます。この業種も日本の経済において重要な割合を占めています。

問題の意図は、業種別GDPを順番に並べることですが、数字が浮かんでくれば問題ありません。ですが、そこまで覚えられるものではないでしょう。

そこで解答を導き出すためにどこかで比較しなければいけませんが、範囲がとても大きいため、できるところは限られています。

その中で、はっきりと違いが判断できるのは、製造業と卸売・小売業の関係です。製造業のほうがGDPは高くなる傾向があるため、この順番がある選択肢を選びます。

ただこれだけでは絞り切れないため、次にサービス業の位置を検討しなければいけません。この場合のサービス業は中小企業に絞り込んでいるわけではないところがひっかけです。

もうひとつ、解答の順番がB>A>Cの順番で大きいことに注目しないといけません。

日本の業種別GDPの構成比率を問う問題です。

本問は、経済産業省「2023年版ものづくり白書（ものづくり基盤技術振興基本法第8条に基づく年次報告）」第1部第1章「業況」第1節「製造業の業績動向」図110-2（2ページ）からの出題です。（https://www.meti.go.jp/report/whitepaper/mono/2023/pdf/all.pdf）

ものづくり白書では、図110-2の説明として「製造業は2021年時点で我が国GDPの約2割を占め、依然として我が国経済を支える中心的な産業としての役割を果たしている」とあり、製造業が空欄Aに該当することが分かります。

ここから、選択肢が2つに絞り込まれます。

残る空欄BとCの組み合わせは「卸売・小売業」「サービス業」ですが、サービス業は宿泊・宿泊業、飲食業、教育業、保健衛生業など幅広い業種に及ぶため、この2つではサービス業の方がGDPは大きくなりBがサービス業、Cが卸売・小売業となります。