中小企業診断士 過去問
令和5年度 再試験（2023年）
問52 (企業経営理論 問3)

コア・コンピタンスとはあくまでも価値をもたらす個々のスキルや技術を指しているため、それ自体を顧客が理解しているかどうかは関係ありません。

そのため本選択肢が正解です。

独占的にスキルや技術を保有していたとしても、それらを活用できていなければ競争優位を獲得できません。

そのため本選択肢は不正解です。

コア・コンピタンスの特徴の一つとして広い活用性が挙げられるので本選択肢は不正解です。

コア・コンピタンスの説明としては不適切であるため、本選択肢は不正解です。

垂直統合した結果、専門性がなくなり場合によってコア・コンピタンスを失うことも起こり得ます。

そのため本選択肢は不正解です。

冒頭の解説より、コア・コンピタンスは自社と他社との相対的な比較であるため、顧客が認知する価値を顧客が必ずしも理解している必要はありません。

したがって、正解の選択肢となります。

冒頭の解説より、企業が独占的に個々のスキルや技術を所有していることが必要かどうかは、考慮する5点には含まれていないため不適切な選択肢です。

冒頭の解説の「移転可能性」より、複数の製品や業界に展開すると、その有効性や価値は増加すると考えられるため不適切な選択肢です。

冒頭の解説より、コア・コンピタンスは「無形資産」と捉えることができ、貸借対照表に無形資産という勘定項目は存在しますが、貸借対照表上の1科目として計上されると言い切れるものではないため不適切な選択肢です。

※コア・コンピタンスとなる資産を知的財産権化しており、他社にライセンス供与して収入を得ている場合は貸借対照表に計上する必要があります。

冒頭の解説より、顧客価値を最大化するために、垂直統合によって一貫した製造・販売を手がけることが必要であるかどうかは、考慮する5点には含まれていないため不適切な選択肢です。

コア・コンピタンスとは、競合他社にはない、自社独自の強みのことであり、顧客が理解している必要はありません。

そのため、正しい選択肢です。

個々のスキルや技術を独占していなくても、組み合わせ方に独自性があればユニークな競争能力となります。

そのため、誤った選択肢です。

コア・コンピタンスは、自社の独自の強みであるため、複数の製品や業界に展開しても、他社に模倣されなければ有効性や価値は減少しません。

そのため、誤った選択肢です。

コア・コンピタンスは、自社の独自の強みであり、貸借対照表上の科目として表現できるものと、できないものがあります。

そのため、誤った選択肢です。

自社の強みを活用するために、垂直統合が必要とはいえません。

そのため、誤った選択肢です。